無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、借地権については契約期間に基づく定額法によっております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/01/25 10:09

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
a 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 2～20年2021/01/25 10:09

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

子会社株式
移動平均法による原価法2021/01/25 10:09