ソフトウェア・サービス(3733)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2020年10月31日
- 3041万
- 2021年10月31日 -23.79%
- 2317万
- 2022年10月31日 -3.12%
- 2245万
- 2023年10月31日 -21.81%
- 1755万
- 2024年10月31日 -14.56%
- 1500万
- 2025年10月31日 +6.67%
- 1600万
個別
- 2008年4月30日
- 1385万
- 2009年4月30日 -43.21%
- 786万
- 2010年4月30日 +40.74%
- 1107万
- 2011年4月30日 -15.77%
- 932万
- 2011年10月31日 -9.54%
- 843万
- 2012年10月31日 -35.8%
- 541万
- 2013年10月31日 -46.57%
- 289万
- 2014年10月31日 -65.26%
- 100万
- 2015年10月31日 +210.15%
- 311万
- 2016年10月31日 +74.91%
- 545万
- 2017年10月31日 -19.08%
- 441万
- 2018年10月31日 +52.86%
- 674万
- 2019年10月31日 +435.88%
- 3614万
- 2020年10月31日 -19.02%
- 2926万
- 2021年10月31日 -24.72%
- 2203万
- 2022年10月31日 -3.28%
- 2130万
- 2023年10月31日 -24.74%
- 1603万
- 2024年10月31日 -12.7%
- 1400万
- 2025年10月31日 +7.14%
- 1500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主に定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 2~20年2026/01/26 12:18 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法により算定)2026/01/26 12:18