ソフトウェア・サービス（3733）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2020年10月31日: 3041万
2021年1月31日 -7.6%: 2809万
2021年4月30日 -6.4%: 2630万
2021年7月31日 -2.69%: 2559万
2021年10月31日 -9.45%: 2317万
2022年1月31日 -10.14%: 2082万
2022年4月30日 -11.29%: 1847万
2022年7月31日 +16.74%: 2156万
2022年10月31日 +4.11%: 2245万
2023年1月31日 -12.07%: 1974万
2023年4月30日 -5.82%: 1859万
2023年7月31日 +10.73%: 2058万
2023年10月31日 -14.73%: 1755万
2024年1月31日 -6.99%: 1632万
2024年4月30日 +14.69%: 1872万
2024年7月31日 -7.55%: 1731万
2024年10月31日 -13.36%: 1500万
2025年1月31日 ±0%: 1500万
2025年4月30日 +6.67%: 1600万
2025年10月31日 ±0%: 1600万
2026年1月31日 -6.25%: 1500万
2026年4月30日 +13.33%: 1700万

個別

2008年4月30日: 1385万
2009年4月30日 -43.21%: 786万
2010年4月30日 +40.74%: 1107万
2010年10月31日 +0.29%: 1110万
2011年1月31日 -8.01%: 1021万
2011年4月30日 -8.7%: 932万
2011年7月31日 -5.9%: 877万
2011年10月31日 -3.87%: 843万
2012年1月31日 -8.95%: 768万
2012年4月30日 -9.83%: 692万
2012年7月31日 -10.9%: 617万
2012年10月31日 -12.24%: 541万
2013年1月31日 -11.65%: 478万
2013年4月30日 -13.17%: 415万
2013年7月31日 -15.19%: 352万
2013年10月31日 -17.88%: 289万
2014年1月31日 -16.32%: 242万
2014年4月30日 -19.5%: 194万
2014年7月31日 -24.22%: 147万
2014年10月31日 -31.96%: 100万
2015年1月31日 +107.86%: 208万
2015年4月30日 -14.22%: 179万
2015年7月31日 -16.63%: 149万
2015年10月31日 +108.63%: 311万
2016年1月31日 +53.61%: 478万
2016年4月30日 +27.74%: 611万
2016年7月31日 -7.08%: 568万
2016年10月31日 -4.06%: 545万
2017年1月31日 -4.77%: 519万
2017年4月30日 +53.81%: 798万
2017年7月31日 -41.5%: 467万
2017年10月31日 -5.57%: 441万
2018年1月31日 -5.89%: 415万
2018年4月30日 +8.89%: 452万
2018年7月31日 +59.08%: 719万
2018年10月31日 -6.23%: 674万
2019年1月31日 +458.91%: 3769万
2019年4月30日 -5.57%: 3559万
2019年7月31日 -5.9%: 3349万
2019年10月31日 +7.91%: 3614万
2020年1月31日 -3.98%: 3470万
2020年4月30日 -6.91%: 3230万
2020年7月31日 -2.47%: 3150万
2020年10月31日 -7.11%: 2926万
2021年10月31日 -24.72%: 2203万
2022年10月31日 -3.28%: 2130万
2023年10月31日 -24.74%: 1603万
2024年10月31日 -12.7%: 1400万
2025年10月31日 +7.14%: 1500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主に定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 2～20年2026/01/26 12:18
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法により算定)2026/01/26 12:18