建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(2014年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	4,101	3,530	571
(有形固定資産)その他	4,758	4,095	662

	当連結会計年度(2015年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	4,101	4,101	-
(有形固定資産)その他	4,758	4,758	-

(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。

2015/06/29 9:20

#2 固定資産の減価償却の方法

レンタル資産 3年～6年
建物 15年
機械及び装置 7年

2015/06/29 9:20

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)	当連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)
建物及び構築物	488千円	7,023千円
機械装置及び運搬具	16	1,300

※4 2015年1月25日に当社山形営業所において発生した火災に起因する損失であり、主として固定資産除却損を計上しております。

2015/06/29 9:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
イ.レンタル資産
当社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～6年であります。
ロ.その他の有形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:20