建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

レンタル資産 3年～6年
建物 15年
機械及び装置 7年

2018/06/27 12:40

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物工具、器具及び備品	-千円774	11,232千円931
計	774	12,163

2018/06/27 12:40

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,311百万円増加し、18,566百万円となりました。主な要因は、流動資産の短期貸付金3,301百万円増加、レンタル未収入金172百万円増加、有価証券1,499百万円減少、有形固定資産の建物及び構築物(純額)117百万円増加、投資その他の資産の投資有価証券124百万円増加等によるものであります。
(負債)

2018/06/27 12:40

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
イ.レンタル資産
当社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～6年であります。
ロ.その他の有形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 12:40