有価証券報告書-第25期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法および定率法を採用しております。直営ショップの建物附属設備、器具及び備品については耐用年数3年による定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～34年
器具及び備品	2年～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

のれん	10年
ソフトウエア	5年