有価証券報告書-第24期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、直営ショップの建物附属設備、および器具及び備品については耐用年数3年による定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～34年
器具及び備品	2年～20年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

のれん	10年
ソフトウエア	5年