- 2410
- 2026/09/04
- 時価
- 158億円
- PER 予
- 11.96倍
- 2010年以降
- 赤字-27倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.99倍
- 2010年以降
- 0.52-7.01倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 5.56%
- ROE 予
- 25.04%
- ROA 予
- 16.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第1四半期会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第1四半期会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。2022/05/13 15:01
この結果、当第2四半期累計期間の売上高は72,501千円減少し、売上原価は112,111千円増加し、販売費及び一般管理費は31,170千円減少し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ153,442千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は83,238千円減少しております。
また、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第2四半期累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期累計期間(2021年10月1日~2022年3月31日)における我が国経済において、2022年3月に発表された日銀短観では、大企業・製造業の景況感は悪化傾向を示しており、ウクライナ情勢による資源価格の高騰や米中貿易摩擦を背景とした海外経済の不確実性に加え、新型コロナウイルス感染症の変異株の流行などにより依然として先行き不透明な状況が続いております。2022年2月の有効求人倍率は1.21倍と伸び率は前回調査から上昇傾向で推移しており、IT業界を中心に高い採用需要が継続するとともに、回復が鈍化していた女性マーケットにおいても採用を再開する企業が見られました。2022/05/13 15:01
このような状況において、当第2四半期累計期間における当社の業績は売上高・経常利益ともに期初の計画を大幅に上回る結果となりました。新型コロナウイルス感染症の変異株の出現で、新規感染者数が増加傾向に転じたことにより、当社における業績影響が不確実な状況となりましたが、想定していたよりも業績影響は軽微であり、メディア情報事業における「エンジニア」マーケットの売上高は右肩上がりに増加し、前年同期比11.5%増、また新型コロナウイルス感染症の影響により回復が鈍化しておりました「女性」マーケットの売上高も回復基調を示し、前年同期比37.2%増となりました。
コスト面につきましては、売上高の増加に伴い登録者の獲得を強化するために、広告宣伝費に約2.0億円の追加投資を行うことで業績のさらなる拡大を図りました。