	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	80百万円	74百万円
機械装置及び運搬具	1,675	1,560

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物構築物	15年～47年10年～45年
工具、器具及び備品	5年～15年

(2)無形固定資産
定額法を採用しております。

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	2百万円
土地	2	-

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	9,553百万円	4,651百万円
土地	5,494	3,815

上記の他、営業保証金として、前連結会計年度及び当連結会計年度において投資有価証券をそれぞれ2百万円差し入れております。
※3 担保付債務

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#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

用途	地域	種類	減損損失(百万円)
店舗	北海道(1店舗)	建物及び構築物、土地	74
店舗	東北(1店舗)	建物及び構築物、その他	7
店舗	関東甲信越(15店舗)	建物及び構築物、のれん、敷金及び保証金、その他	108
店舗	東海(1店舗)	建物及び構築物	1
店舗	中国四国(2店舗)	建物及び構築物、土地	47
合計			239

資産のグルーピングは、主として店舗単位としております。このうち、収益性が悪化している店舗の資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスのものについては、零としております。
当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物機械装置及び運搬具	10年～50年5年～15年
その他(工具、器具及び備品)	5年～15年

2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。

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