有価証券報告書-第36期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び連結子会社の工場生産設備(建物附属設備及び機械装置)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物 機械装置及び運搬具	10年～50年 5年～15年
その他 (工具、器具及び備品)	5年～15年

2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3)リース資産
当社及び連結子会社はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。