- 2415
- 2026/09/11
- 時価
- 171億円
- PER 予
- 6.99倍
- 2010年以降
- 1.13-27.36倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.88倍
- 2010年以降
- 0.31-2.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.31%
- ROE 予
- 12.66%
- ROA 予
- 4.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヒューマン HD(2415)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億3807万
- 2009年3月31日 -40.18%
- 3億2185万
- 2010年3月31日 +44.26%
- 4億6430万
- 2011年3月31日 -47.35%
- 2億4445万
- 2012年3月31日 +27.13%
- 3億1077万
- 2013年3月31日 +63.65%
- 5億857万
- 2014年3月31日 +11.01%
- 5億6455万
- 2015年3月31日 +27.99%
- 7億2258万
- 2016年3月31日 +1.33%
- 7億3222万
- 2017年3月31日 +3.6%
- 7億5861万
- 2018年3月31日 +5.05%
- 7億9688万
- 2019年3月31日 +4.88%
- 8億3579万
- 2020年3月31日 +2.78%
- 8億5900万
- 2021年3月31日 +3.82%
- 8億9184万
- 2022年3月31日 -2.64%
- 8億6834万
- 2023年3月31日 +1.85%
- 8億8443万
- 2024年3月31日 +14.21%
- 10億1010万
- 2025年3月31日 +5.04%
- 10億6106万
- 2026年3月31日 -2.08%
- 10億3894万
個別
- 2008年3月31日
- 332万
- 2009年3月31日 +319.98%
- 1396万
- 2010年3月31日 +92.71%
- 2690万
- 2011年3月31日 -44.67%
- 1488万
- 2012年3月31日 +21.91%
- 1814万
- 2013年3月31日 +80.28%
- 3271万
- 2014年3月31日 +0.82%
- 3298万
- 2015年3月31日 +15.2%
- 3800万
- 2016年3月31日 +3.2%
- 3921万
- 2017年3月31日 -0.62%
- 3897万
- 2018年3月31日 -13.14%
- 3385万
- 2019年3月31日 +1.64%
- 3441万
- 2020年3月31日 -0.76%
- 3414万
- 2021年3月31日 -4.3%
- 3268万
- 2022年3月31日 -4.23%
- 3129万
- 2023年3月31日 -1.4%
- 3086万
- 2024年3月31日 -6.76%
- 2877万
- 2025年3月31日 -2.47%
- 2806万
- 2026年3月31日 -5.5%
- 2652万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 13:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給与賞与 10,870,802 11,328,191 賞与引当金繰入額 542,554 472,195 減価償却費 413,474 464,103 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、当社及び連結子会社は一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上することとしております。2026/06/24 13:00
ロ.賞与引当金
当社及び主要な連結子会社は従業員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 13:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 355,932 38,009 - 393,941 賞与引当金 28,065 26,521 28,065 26,521 役員退職慰労引当金 424,025 27,762 - 451,788 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税否認額 4,944千円 3,346千円 賞与引当金 8,588 8,354 社会保険料否認額 1,405 1,371
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:00
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業所税否認額 46,373千円 48,437千円 賞与引当金 366,005 366,751 社会保険料否認額 58,821 59,351
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を含む)並びに2016年4月1日以後に取得した構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~15年
構築物 10~50年
工具、器具及び備品 5~15年2026/06/24 13:00