有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~15年
車両運搬具 2年
器具備品 3年~20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権
将来の収益獲得見込額に基づく償却方法を採用しております。2017/02/06 14:14 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産の除却損2017/02/06 14:14
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 器具及び備品 0 千円 ― 千円 ソフトウエア 20,000 千円 ― 千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~15年
車両運搬具 2年
器具備品 3年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権
将来の収益の獲得見込額に基づく償却方法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/02/06 14:14