ソフトウエア
連結
- 2008年3月31日
- 2億2244万
- 2009年3月31日 -82.97%
- 3787万
- 2010年3月31日 -41.75%
- 2206万
- 2011年3月31日 -33.2%
- 1473万
- 2012年3月31日 +87.39%
- 2761万
- 2013年3月31日 -89.7%
- 284万
- 2014年3月31日 +9.17%
- 310万
- 2015年3月31日 -15.49%
- 262万
- 2016年3月31日 -27.39%
- 190万
- 2017年3月31日 -37.62%
- 118万
- 2017年12月31日 +122.46%
- 264万
個別
- 2009年3月31日
- 2800万
- 2010年3月31日 -21.2%
- 2206万
- 2011年3月31日 -33.2%
- 1473万
- 2012年3月31日 +87.39%
- 2761万
- 2013年3月31日 -98.8%
- 33万
- 2014年3月31日 -78.55%
- 71,000
- 2015年3月31日 -80.28%
- 14,000
- 2016年3月31日 +999.99%
- 20万
- 2017年3月31日 +491.54%
- 118万
- 2017年12月31日 +122.46%
- 264万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年
工具、器具及び備品 4年~20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権
将来の収益の獲得見込額に基づく償却方法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。2020/03/30 15:51 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)2020/03/30 15:51
当社グループは、事業用資産については、主に管理会計上の区分を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。また、本社用資産については独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としてグルーピングしております。当社グループは、営業活動から生じる損益がマイナスとなっていることから、減損の兆候を共用資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。用途 種類 場所 減損損失(千円) 本社用資産 リース資産 東京都杉並区 2,851 本社用資産 ソフトウエア 東京都杉並区 1,987 本社用資産 電話加入権 東京都杉並区 1,422
当連結会計年度(自 平成31年1月1日至 令和元年12月31日) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/03/30 15:51
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年
工具、器具及び備品 4年~20年
ロ 無形固定資産
ソフトウエア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権
将来の収益の獲得見込額に基づく償却方法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/30 15:51