有価証券報告書-第23期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」3,390千円は、「その他」3,390千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第29条に基づくものであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「会員権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「会員権」15,881千円、「その他」7,689千円は、「その他」23,570千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第33条に基づくものであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「長期未払金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「長期未払金」51,812千円、「その他」12,841千円は、「その他」64,653千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第53条に基づくものであります。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「貸倒損失」、「賞与」、「福利厚生費」、「通信費」、「消耗品費」、「支払報酬」、「地代家賃」、「賃借料」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「貸倒損失」175千円、「賞与」3,015千円、「福利厚生費」5,010千円、「通信費」28,517千円、「消耗品費」12,791千円、「支払報酬」21,772千円、「地代家賃」24,355千円、「賃借料」5,221千円、「その他」80,912千円は、「その他」181,772千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条に基づくものであります。
(附属明細表)
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」3,390千円は、「その他」3,390千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第29条に基づくものであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「会員権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「会員権」15,881千円、「その他」7,689千円は、「その他」23,570千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第33条に基づくものであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「長期未払金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「長期未払金」51,812千円、「その他」12,841千円は、「その他」64,653千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第53条に基づくものであります。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「貸倒損失」、「賞与」、「福利厚生費」、「通信費」、「消耗品費」、「支払報酬」、「地代家賃」、「賃借料」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「貸倒損失」175千円、「賞与」3,015千円、「福利厚生費」5,010千円、「通信費」28,517千円、「消耗品費」12,791千円、「支払報酬」21,772千円、「地代家賃」24,355千円、「賃借料」5,221千円、「その他」80,912千円は、「その他」181,772千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条に基づくものであります。
(附属明細表)
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。