訂正有価証券報告書-第16期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、当社の工具、器具及び備品及びホテル設備関係の備品については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～41年
工具、器具及び備品 2年～15年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。