有価証券報告書-第12期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～18年
工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
のれん
のれんの償却については、原則として発生日以後その効果を発現すると見積もられる期間(10年間)で均等償却しております。
なお、金額の重要性の乏しいもの及び効果の発現期間の見積もりの困難なものは発生年度に全額償却しております。
ソフトウェア
(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法