当期純利益又は当期純損失(△)
連結
- 2013年12月31日
- -11億163万
- 2014年12月31日
- -3億1293万
個別
- 2013年12月31日
- -10億443万
- 2014年12月31日
- -4億8396万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 8.企業結合が当連結会計年度開始日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2015/03/30 12:29
(概算額の算定方法)売上高 564,793千円 経常損失 201,430千円 税金等調整前当期純損失 240,337千円 当期純損失 245,868千円
企業結合が連結会計年度開始日に完了したと仮定して算出した売上高及び損益情報と取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- (1) 概要2015/03/30 12:29
当該会計基準等は、①子会社株式の追加取得等において支配が継続している場合の子会社に対する親会社の持分変動の取扱い、②取得関連費用の取扱い、③当期純利益の表示及び少数株主持分から非支配株主持分への変更、④暫定的な会計処理の取扱いを中心に改正されたものです。
(2) 適用予定日 - #3 業績等の概要
- このような状況の下、当社グループは、スマートフォン、タブレット等のモバイルコンテンツの開発事業並びにオンラインゲームの配信・運営事業を強化するとともに、幅広いユーザーへ向けたクオリティの高いサービスを提供して参りました。2015/03/30 12:29
その結果、当連結会計年度の業績につきましては、売上高1,141,613千円(前年同期比34.6%増加)、営業損失861,405千円(前年同期は営業損失686,086千円)、経常損失165,907千円(前年同期は経常損失1,362,686千円)、当期純損失に関しましては、312,938千円(前年同期は当期純損失1,101,636千円)となりました。
セグメント別の営業概況は次の通りであります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2015/03/30 12:29
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2015/03/30 12:29
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。2015/03/30 12:29
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⑦特別損益及び当期純損益2015/03/30 12:29
特別利益は、主に有価証券売却益114,655千円、関係会社清算益1,667千円が計上され、特別損失は、主に減損損失185,306千円、有価証券評価損26,258千円が計上されました。この結果、当連結会計年度の当期純損失は312,938千円(前年同期は当期純損失1,101,636千円)となりました。
(2)キャッシュ・フローの分析 - #8 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2015/03/30 12:29
エイディシーテクノロジー株式会社 前連結会計年度 当連結会計年度 税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△) △46,191 65,987 当期純利益又は当期純損失(△) △48,944 65,094 - #9 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2015/03/30 12:29
項目 前連結会計年度(自 平成25年 1月 1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年 1月 1日至 平成26年12月31日) 普通株式増加数(株) ― ― 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 平成24年新株予約権(普通株式 40,000株)(注2) 平成26年3月10日発行の第5回新株予約権(普通株式 150,000株)第6回新株予約権(普通株式 150,000株)第7回新株予約権(普通株式 150,000株)平成26年6月13日発行の第8回新株予約権(普通株式 28,000株)第9回新株予約権(普通株式 75,000株)第10回新株予約権(普通株式 75,000株)第11回新株予約権(普通株式 75,000株)