(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社とも定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
当社及び連結子会社とも定額法
自社利用のソフトウェア(リース資産を除く)
社内における利用可能期間(3年または5年)に基づく定額法によっております。