有価証券報告書-第46期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積額を残存価額とする定額法
社用資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~18年
器具備品 4~20年
(2) 無形固定資産
賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積額を残存価額とする定額法
ソフトウエア
利用可能期間(5年)を基礎とした定額法
(1) 有形固定資産
賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積額を残存価額とする定額法
社用資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~18年
器具備品 4~20年
(2) 無形固定資産
賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積額を残存価額とする定額法
ソフトウエア
利用可能期間(5年)を基礎とした定額法