ソフトウエア

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品以外の有形固定資産、のれん、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定以外の無形固定資産の合計であります。また、「ソフトウエア」にはソフトウエア仮勘定が含まれております。
2 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

2015/06/22 15:17

#2 固定資産の減価償却の方法

市場販売目的のソフトウェアにつきましては、見込販売期間(3年以内)における見込販売数量もしくは見込販売収益に基づき償却する方法によっております。
自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間に基づき、サービス提供目的のソフトウエアは5年以内、それ以外のソフトウエアは5年の定額法によっております。
その他の無形固定資産につきましては、法人税法の規定に基づく減価償却と同一の基準による定額法によっております。

2015/06/22 15:17

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
リース資産	2,040	千円	-	千円
ソフトウエア	-	千円	164	千円
その他	-	千円	250	千円

2015/06/22 15:17

#4 売上原価明細書（連結）

(注) ※2 他勘定振替高の内訳は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(千円)	当事業年度(千円)
前払費用ソフトウエア	73,268307,050	86,502354,545

(注) ※3 他勘定振替高の内訳は、次のとおりであります。

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#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

内部プロセスを効率化、合理化していくため、また、事業上の迅速な意思決定を促進するためにはITシステムの積極的な活用が不可欠であると認識しております。加えて、上場企業として求められる内部統制を着実に実行していくためにも、ITによる業務統制は重要な役割を担っていると考えております。当社グループは、社内ITシステムの継続的な開発を通じて、業務プロセスの効率化、企業活動の可視化を図ってまいります。

(用語解説)
※57	デバイス	ここではソフトウエアで制御されている装置、機器等のハードウエアを指す。デジタルカメラ、携帯電話、スマートフォン、家庭電化製品、医療機器、自動車等。
※58	IoT	コンピュータ以外の物(自動車や家電等の機器類、従来コンピュータ接続が困難だった物)がインターネットで接続され、それらの物の状況を把握し、活用できる技術。モノのインターネット(Internet of Things)の略。

2015/06/22 15:17