売上原価
連結
- 2008年12月31日
- 403億7900万
- 2009年12月31日 -41.64%
- 235億6500万
- 2010年12月31日 +11.34%
- 262億3800万
- 2011年12月31日 +18.72%
- 311億4900万
- 2012年12月31日 +40.9%
- 438億9000万
- 2013年12月31日 +4.51%
- 458億6900万
- 2014年12月31日 +21.52%
- 557億4200万
- 2015年12月31日 +26.39%
- 704億5300万
- 2016年12月31日 +4.06%
- 733億1500万
- 2017年12月31日 +38.96%
- 1018億7800万
- 2018年12月31日 +13.03%
- 1151億5400万
- 2019年12月31日 -4.47%
- 1100億900万
- 2020年12月31日 +7.77%
- 1185億5300万
- 2021年12月31日 +8.03%
- 1280億7300万
- 2022年12月31日 +18.65%
- 1519億5300万
- 2023年12月31日 +15.91%
- 1761億2200万
個別
- 2008年12月31日
- 335億8700万
- 2009年12月31日 -46.37%
- 180億1200万
- 2010年12月31日 +7.72%
- 194億300万
- 2011年12月31日 +15.07%
- 223億2800万
- 2012年12月31日 +16.06%
- 259億1300万
- 2013年12月31日 +3.6%
- 268億4700万
- 2014年12月31日 -43.12%
- 152億7100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 基幹事業「人材・教育ビジネス」が主に関わる人材事業では、複数業種をカバーする強みを活かし、様々な業種への対応を進め、変化に柔軟に対応したことで堅調に推移し、売上高は158,403百万円(前期比19.2%増 / 計画比9.9%増)となりました。不動産事業は、未だ不動産価格の高止まりが続く中、慎重な事業展開を進めておりますが、前倒し等も含め最適な売却タイミングを捉え事業用地等の販売・引渡しを進めたことで、売上高は42,906百万円(前期比12.8%増 / 計画比3.6%減)となりました。情報通信事業は、携帯電話販売代理店業界が大きな変革期にある中、主力であるモバイルショップ運営においては、販売台数の減少に加え、利用料金の値下げによる1ユーザーあたりの利用単価の減少や、各通信事業者からの手数料収入の減少により、売上高は7,710百万円(前期比8.2%減 / 計画比4.5%減)となりました。農業公園事業は、コンテンツの充実化を進めたことで客単価の上昇に繋がったことにより売上高は4,721百万円(前期比9.4%増 / 計画比1.2%増)となりました。2024/03/25 15:55
(売上原価、販売費及び一般管理費)
売上原価は176,122百万円(前期比15.9%増)となり、販売費及び一般管理費は27,254百万円(前期比19.8%増)となりました。