有形固定資産の取得による支出、剰余金の配当、特別損失計他3件
2008年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -1億2100万
- 剰余金の配当
- -7100万
- 特別損失計
- 3億400万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- 3800万
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2009年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -3800万
- 剰余金の配当
- -7100万
- 特別損失計
- 1億1700万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -3800万
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2010年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -1億600万
- 剰余金の配当
- -7000万
- 特別損失計
- 2700万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2011年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -8400万
- 剰余金の配当
- -7300万
- 特別損失計
- 2億3500万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2012年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -3億4800万
- 剰余金の配当
- -7300万
- 特別損失計
- 1億4400万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2013年12月
2014年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -2億6600万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 3億8000万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2015年12月
2016年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -11億2700万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 4億7800万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2017年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -9億100万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 4億6500万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2018年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -13億1000万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 9000万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2019年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -14億7500万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 2億2100万
- 従業員数 - テクノ事業
- 2,856
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2020年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -11億6400万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 2億
- 従業員数 - テクノ事業
- 2,956
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- -
2021年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -8億7900万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 2億6900万
- 従業員数 - テクノ事業
- 3,347
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- 186億4200万
2022年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -16億7000万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 4億8300万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- 289億6100万
2023年12月
- 有形固定資産の取得による支出
- -43億3800万
- 剰余金の配当
- -
- 特別損失計
- 1億3100万
- 従業員数 - テクノ事業
- -
- 受注損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - プロダクツＨＲ事業
- 379億9300万