エフオン(9514)のメンテナンス費用引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 2億1002万
- 2009年6月30日 +10.63%
- 2億3234万
- 2010年6月30日 +35.18%
- 3億1408万
- 2010年12月31日 +23.49%
- 3億8784万
- 2011年3月31日 -25.11%
- 2億9047万
- 2011年6月30日 -16.33%
- 2億4303万
- 2011年9月30日 -0.13%
- 2億4270万
- 2011年12月31日 -4.8%
- 2億3106万
- 2012年3月31日 +6.19%
- 2億4536万
- 2012年6月30日 +1.82%
- 2億4982万
- 2012年9月30日 +4.57%
- 2億6123万
- 2012年12月31日 -1.07%
- 2億5843万
- 2013年3月31日 -15.73%
- 2億1778万
- 2013年6月30日 -15.99%
- 1億8295万
- 2013年9月30日 +41.56%
- 2億5900万
- 2013年12月31日 -37.84%
- 1億6100万
- 2014年3月31日 +28.57%
- 2億700万
- 2014年6月30日 +12.08%
- 2億3200万
- 2014年9月30日 +50%
- 3億4800万
- 2014年12月31日 -35.92%
- 2億2300万
- 2015年3月31日 +34.98%
- 3億100万
- 2015年6月30日 -38.21%
- 1億8600万
- 2015年9月30日 +45.16%
- 2億7000万
- 2015年12月31日 -85.93%
- 3800万
- 2016年3月31日 +186.84%
- 1億900万
- 2016年6月30日 +80.73%
- 1億9700万
- 2016年9月30日 +73.1%
- 3億4100万
- 2016年12月31日 -38.12%
- 2億1100万
- 2017年3月31日 +42.65%
- 3億100万
- 2017年6月30日 -3.99%
- 2億8900万
- 2017年9月30日 +40.83%
- 4億700万
- 2017年12月31日 -43.49%
- 2億3000万
- 2018年3月31日 +51.74%
- 3億4900万
- 2018年6月30日 +10.32%
- 3億8500万
- 2018年9月30日 +30.39%
- 5億200万
- 2018年12月31日 -40.04%
- 3億100万
- 2019年3月31日 +19.93%
- 3億6100万
- 2019年6月30日 -13.57%
- 3億1200万
- 2019年9月30日 +54.81%
- 4億8300万
- 2019年12月31日 -44.72%
- 2億6700万
- 2020年3月31日 +101.5%
- 5億3800万
- 2020年6月30日 -16.91%
- 4億4700万
- 2020年9月30日 +22.37%
- 5億4700万
- 2020年12月31日 -31.08%
- 3億7700万
- 2021年3月31日 +37.93%
- 5億2000万
- 2021年6月30日 -22.5%
- 4億300万
- 2021年9月30日 +49.38%
- 6億200万
- 2021年12月31日 -29.4%
- 4億2500万
- 2022年3月31日 +31.76%
- 5億6000万
- 2022年6月30日 -25.36%
- 4億1800万
- 2022年9月30日 +42.11%
- 5億9400万
- 2022年12月31日 -16.33%
- 4億9700万
- 2023年3月31日 +20.32%
- 5億9800万
- 2023年6月30日 -6.35%
- 5億6000万
- 2023年9月30日 +32.32%
- 7億4100万
- 2023年12月31日 -30.23%
- 5億1700万
- 2024年3月31日 -24.95%
- 3億8800万
- 2024年6月30日 +28.87%
- 5億
- 2024年9月30日 +34.8%
- 6億7400万
- 2024年12月31日 -9.79%
- 6億800万
- 2025年3月31日 -3.62%
- 5億8600万
- 2025年6月30日 -14.68%
- 5億
- 2025年9月30日 +53.4%
- 7億6700万
- 2025年12月31日 -29.2%
- 5億4300万
- 2026年3月31日 +2.58%
- 5億5700万
個別
- 2008年6月30日
- 2億1002万
- 2009年6月30日 +10.63%
- 2億3234万
- 2010年6月30日 +35.18%
- 3億1408万
- 2011年6月30日 -22.62%
- 2億4303万
- 2012年6月30日 -1.81%
- 2億3862万
- 2013年6月30日 -29.28%
- 1億6875万
- 2014年6月30日 -1.04%
- 1億6700万
- 2015年6月30日 -92.22%
- 1300万
- 2016年6月30日 +38.46%
- 1800万
- 2017年6月30日 +55.56%
- 2800万
- 2018年6月30日 +228.57%
- 9200万
- 2019年6月30日 -69.57%
- 2800万
- 2020年6月30日 +178.57%
- 7800万
- 2021年6月30日 -92.31%
- 600万
- 2022年6月30日 -100%
- 0
- 2023年6月30日
- 6200万
- 2024年6月30日 -93.55%
- 400万
- 2025年6月30日 +425%
- 2100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/09/26 15:40
ロ メンテナンス費用引当金
省エネルギー支援サービス事業の機械装置、グリーンエナジー事業の発電設備にかかる定期点検等のメンテナンス費用の支出に備えるため、その支出見込額のうち当連結会計年度末までに負担すべき費用の見積額を計上しております。 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/09/26 15:40
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 12 31 39 5 メンテナンス費用引当金 4 115 98 21 株式給付引当金 78 26 - 104 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/26 15:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 未払事業税 3 百万円 3 百万円 メンテナンス費用引当金 1 百万円 6 百万円 賞与引当金 3 百万円 1 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/26 15:40
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 未払事業税 29 百万円 28 百万円 メンテナンス費用引当金 142 百万円 143 百万円 賞与引当金 14 百万円 12 百万円
前連結会計年度(2024年6月30日) - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2025/09/26 15:40
グリーンエナジー事業の発電設備にかかる定期点検等のメンテナンス費用の支出に備えるため、その支出見込額のうち当連結会計年度末までに負担すべき費用の見積り額を、メンテナンス費用引当金として計上しております。この支出見込額については、過去の実績額を基礎とし、将来の材料費等の価格変動について一定の仮定を設定した上で算定しております。
将来の材料費等の価格変動は、市況の影響を受けるものであり、予想しない事象の発生や状況の変化によって、実際の支払額が見積額と異なった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において重要な影響を与える可能性があります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
・省エネルギー支援サービス事業用の有形固定資産
買取りオプションが付与された固定資産については、エネルギー供給サービス契約期間を耐用年数とし、契約期間満了時における資産の見積処分価額を残存価額とする定額法。上記以外については経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
・その他の有形固定資産建物 15~31年 機械装置 15年
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
4~15年2025/09/26 15:40