3765 ガンホー・オンライン・エンターテイメント

3765
2026/03/19
時価
1753億円
PER
97.91倍
2009年以降
1.67-736.58倍
(2009-2025年)
PBR
1.13倍
2009年以降
0.92-25.24倍
(2009-2025年)
配当
3.55%
ROE
1.18%
ROA
0.83%
資料
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ガンホー・オンライン・エンターテイメント(3765)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年3月31日
7億9768万
2011年6月30日 +42.1%
11億3352万
2011年9月30日 -46.48%
6億663万
2011年12月31日 +110.44%
12億7662万
2012年3月31日 -43.07%
7億2677万
2012年6月30日 +49.53%
10億8675万
2012年9月30日 +152.99%
27億4937万
2012年12月31日 +210.8%
85億4494万
2013年3月31日 +47.23%
125億8100万
2013年6月30日 +126.53%
285億
2013年9月30日 +51.73%
432億4400万
2013年12月31日 +34.15%
580億1300万
2014年3月31日 -72.36%
160億3300万
2014年6月30日 +91.57%
307億1400万
2014年9月30日 +53.86%
472億5800万
2014年12月31日 +25.78%
594億4000万
2015年3月31日 -74.94%
148億9600万
2015年6月30日 +74.58%
260億600万
2015年9月30日 +39.14%
361億8500万
2015年12月31日 +16.46%
421億4000万
2016年3月31日 -78.7%
89億7600万
2016年6月30日 +79.5%
161億1200万
2016年9月30日 +40.6%
226億5300万
2016年12月31日 +21.69%
275億6700万
2017年3月31日 -77.1%
63億1200万
2017年6月30日 +95.31%
123億2800万
2017年9月30日 +48.54%
183億1200万
2017年12月31日 +26.97%
232億5000万
2018年3月31日 -82.52%
40億6400万
2018年6月30日 +89.2%
76億8900万
2018年9月30日 +43.22%
110億1200万
2018年12月31日 +57.79%
173億7600万
2019年3月31日 -47.13%
91億8600万
2019年6月30日 +51.93%
139億5600万
2019年9月30日 +25.79%
175億5500万
2019年12月31日 +9.99%
193億900万
2020年3月31日 -84.26%
30億4000万
2020年6月30日 +171.48%
82億5300万
2020年9月30日 +52.77%
126億800万
2020年12月31日 +47.06%
185億4100万
2021年3月31日 -56.9%
79億9200万
2021年6月30日 +90.35%
152億1300万
2021年9月30日 +36.94%
208億3200万
2021年12月31日 +23.73%
257億7600万
2022年3月31日 -76.59%
60億3500万
2022年6月30日 +91.96%
115億8500万
2022年9月30日 +30.94%
151億6900万
2022年12月31日 +57.97%
239億6300万
2023年3月31日 -73.68%
63億600万
2023年6月30日 +146.5%
155億4400万
2023年9月30日 +33.07%
206億8400万
2023年12月31日 +14.19%
236億1900万
2024年3月31日 -71.05%
68億3700万
2024年6月30日 +94.98%
133億3100万
2024年9月30日 -6.65%
124億4500万
2024年12月31日 +24.48%
154億9100万
2025年3月31日
-2億6300万
2025年6月30日
30億8700万
2025年9月30日 +47.46%
45億5200万
2025年12月31日 +31.13%
59億6900万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
2026/03/19 16:57
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/19 16:57
#3 役員報酬(連結)
・ 法人税法第34条第1項第3号イに規定する「その給与に係る職務を執行する期間の開始の日以後に終了する事業年度の利益の状況を示す指標」とは連結営業利益とします。
・ 業績連動報酬に係る指標である連結営業利益については、特定の目標値を定めていません。なお、当事業年度に係る連結営業利益の実績は「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等(1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書 連結損益計算書」に記載のとおりです。
・ 業績連動報酬額の計算に用いる連結営業利益の金額については百万円未満切捨てとします。
2026/03/19 16:57

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