(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① リース資産以外の有形固定資産
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	4～15年
その他	4～6年

なお、一部の在外子会社につきましては定額法を採用しております。
② リース資産以外の無形固定資産
主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連する無形固定資産は、見込販売収益により償却しております。
③ リース資産
リース期間(一部の在外子会社につきましてはリース期間を上限とする経済的耐用年数)を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。