- 2435
- 2026/09/07
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 9.06倍
- 2010年以降
- 赤字-484.62倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.23倍
- 2010年以降
- 0.93-5.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.81%
- ROE 予
- 13.58%
- ROA 予
- 1.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シダー(2435)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 1億8881万
- 2013年3月31日 +2.21%
- 1億9298万
- 2014年3月31日 -2.7%
- 1億8776万
- 2015年3月31日 +4.62%
- 1億9643万
- 2016年3月31日 -16.83%
- 1億6338万
- 2017年3月31日 +11.71%
- 1億8252万
- 2018年3月31日 +6.87%
- 1億9506万
- 2019年3月31日 +8.48%
- 2億1160万
- 2020年3月31日 +8.69%
- 2億3000万
- 2021年3月31日 +3.48%
- 2億3800万
- 2022年3月31日 +2.94%
- 2億4500万
- 2023年3月31日 +0.41%
- 2億4600万
- 2024年3月31日 +2.44%
- 2億5200万
- 2025年3月31日 +3.97%
- 2億6200万
- 2026年3月31日 +2.29%
- 2億6800万
個別
- 2008年3月31日
- 1億686万
- 2009年3月31日 +26.8%
- 1億3549万
- 2010年3月31日 +19.05%
- 1億6131万
- 2011年3月31日 +5.8%
- 1億7066万
- 2012年3月31日 +2.05%
- 1億7416万
- 2013年3月31日 +4.62%
- 1億8221万
- 2014年3月31日 -1.73%
- 1億7906万
- 2015年3月31日 +5.74%
- 1億8934万
- 2016年3月31日 -16.9%
- 1億5735万
- 2017年3月31日 +11.1%
- 1億7482万
- 2018年3月31日 +6.92%
- 1億8692万
- 2019年3月31日 +7.69%
- 2億128万
- 2020年3月31日 +6.81%
- 2億1500万
- 2021年3月31日 +1.86%
- 2億1900万
- 2022年3月31日 +0.91%
- 2億2100万
- 2023年3月31日 -0.9%
- 2億1900万
- 2024年3月31日 +1.83%
- 2億2300万
- 2025年3月31日 +4.48%
- 2億3300万
- 2026年3月31日 +0.43%
- 2億3400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 12:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 484 518 賞与引当金繰入額 23 23 退職給付費用 28 29 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/25 12:55 - #3 売上原価明細書(連結)
- (注)※1 人件費には次のものが含まれております。2026/06/25 12:55
※2 経費のうち主なものは、次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額(百万円) 209 211
- #4 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 12:55
(注)貸倒引当金の「当期減少額」は、一般債権の貸倒実績率による洗替額及び回収等によるものであります。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 3 2 1 4 賞与引当金 233 234 233 234 株式給付引当金 14 4 - 19 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 12:55
(注) 評価性引当額が32百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社において減損損失に係る評価性引当額が減少したことに伴うものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 70百万円 73百万円 退職給付引当金 223 244
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 12:55
(注) 評価性引当額が43百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社において減損損失に係る評価性引当額が減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 81百万円 85百万円 退職給付に係る負債 238 236
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/25 12:55