UH7(3770)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年4月30日
- 10億2781万
- 2009年4月30日 +53.81%
- 15億8086万
- 2010年4月30日 -3.06%
- 15億3246万
- 2011年4月30日 +6.13%
- 16億2646万
- 2012年4月30日 -2.89%
- 15億7940万
- 2013年4月30日 -41.92%
- 9億1728万
- 2014年4月30日 -59.04%
- 3億7568万
- 2015年4月30日 -35.54%
- 2億4215万
- 2016年4月30日
- -5億3900万
- 2018年4月30日 -60.11%
- -8億6300万
- 2020年4月30日
- -2億2700万
個別
- 2008年4月30日
- 11億2792万
- 2009年4月30日 +41.72%
- 15億9846万
- 2010年4月30日 -1.64%
- 15億7228万
- 2011年4月30日 +2.66%
- 16億1408万
- 2012年4月30日 -6.96%
- 15億175万
- 2013年4月30日 -41.51%
- 8億7834万
- 2014年4月30日 -47.94%
- 4億5728万
- 2015年4月30日 -59.96%
- 1億8307万
- 2016年4月30日
- -2億1800万
- 2017年4月30日
- 1億3600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳2025/07/30 12:11
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2024年4月30日) 当事業年度(2025年4月30日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 30.6% (調整)
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 主力の占いサービスにおいては、新規コンテンツの継続的な投入や、YouTubeを活用したプロモーションの展開などユーザーの獲得に取り組んでまいりました。またM&Aの実施により、電話占い「ウラナ」などを譲り受け、オンライン占いサービスを中心に拡充を図りました。一方で、事業の選択と集中の観点から、米国子会社が運営していた海外占いサービスを事業譲渡いたしました。2025/07/30 12:11
この結果、売上高は4,317,141千円(前年同期比1.3%減)、営業利益は300,003千円(前年同期比7.0%増)、経常利益は243,340千円(前年同期比30.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は158,785千円(前年同期比2.3%減)となりました。
セグメント別の概況は、以下のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2024年5月1日2025/07/30 12:11
至 2025年4月30日) (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。1株当たり純資産額 472.45円 1株当たり当期純利益 13.41円 1株当たり純資産額 553.12円 1株当たり当期純利益 13.56円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。