自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1263万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3億6786万
- 2015年3月31日 -93.72%
- 2311万
- 2016年3月31日 +393.19%
- 1億1398万
- 2017年3月31日 +47.13%
- 1億6770万
- 2018年3月31日 -61.73%
- 6417万
- 2019年3月31日 -41.86%
- 3731万
- 2020年3月31日 +656.34%
- 2億8223万
- 2021年3月31日 +268.4%
- 10億3976万
- 2024年3月31日 -90.09%
- 1億304万
個別
- 2013年3月31日
- 1263万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3億6786万
- 2015年3月31日 -93.72%
- 2311万
- 2016年3月31日 +393.19%
- 1億1398万
- 2017年3月31日 +47.13%
- 1億6770万
- 2018年3月31日 -61.73%
- 6417万
- 2019年3月31日 -41.86%
- 3731万
- 2020年3月31日 +656.34%
- 2億8223万
- 2021年3月31日 +268.4%
- 10億3976万
- 2024年3月31日 -90.09%
- 1億304万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 割当日後、当社が当社普通株式につき株式分割又は株式併合を行う場合、上記の行使価額は、株式分割又は株式併合の比率に応じ、次の算式により調整されるものとし、調整により生じる1円未満の端数は切り上げる。2024/06/19 13:16
また、当社が時価を下回る価額で当社普通株式につき、新株式の発行又は自己株式の処分を行う場合(会社法第194 条の規定(単元未満株主による単元未満株式売渡請求。)に基づく自己株式の売渡し、当社普通株式に転換される証券もしくは転換できる証券又は当社普通株式の交付を請求できる新株予約権(新株予約権付社債に付されたものを含む。)の転換又は行使の場合を除く。)、上記の行使価額は、次の算式により調整されるものとし、調整により生じる1円未満の端数は切り上げる。調整後行使価額 = 調整前行使価額 × 1 分割・併合の比率
- #2 発行済株式及び自己株式に関する注記(連結)
- 2 自己株式の増加は、株式分割による増加1,247,116株、単元未満株式の買取り45株、譲渡制限付株式の無償取得24,400株であります。2024/06/19 13:16
3 自己株式の減少は、譲渡制限付株式付与のための自己株式の処分による減少58,800株であります。