- 2445
- 2026/09/07
- 時価
- 185億円
- PER 予
- 9.89倍
- 2010年以降
- 5.48-34.46倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.61-4.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.01%
- ROE 予
- 8.09%
- ROA 予
- 2.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タカミヤ(2445)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 海外事業の推移 - 全期間
連結
- 2015年6月30日
- 2393万
- 2015年9月30日 -10.23%
- 2148万
- 2015年12月31日 +345.24%
- 9565万
- 2016年3月31日 +88.05%
- 1億7987万
- 2016年6月30日
- -2500万
- 2016年9月30日 -305.04%
- -1億126万
- 2016年12月31日 -31.3%
- -1億3295万
- 2017年3月31日 -42.55%
- -1億8951万
- 2017年6月30日
- -488万
- 2017年9月30日
- 7322万
- 2017年12月31日 +7.73%
- 7888万
- 2018年3月31日 +89.9%
- 1億4980万
- 2018年6月30日
- -3037万
- 2018年9月30日
- 292万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 4525万
- 2019年3月31日 -46.13%
- 2437万
- 2019年6月30日 -52.44%
- 1159万
- 2019年9月30日 +320.34%
- 4873万
- 2019年12月31日 +516.5%
- 3億47万
- 2020年3月31日 +36.61%
- 4億1048万
- 2020年6月30日 -95.39%
- 1891万
- 2020年9月30日
- -4448万
- 2020年12月31日
- -4399万
- 2021年3月31日 -126.8%
- -9977万
- 2021年6月30日
- 4700万
- 2021年9月30日 +285.11%
- 1億8100万
- 2021年12月31日 +18.23%
- 2億1400万
- 2022年3月31日 +29.44%
- 2億7700万
- 2022年6月30日 -62.09%
- 1億500万
- 2022年9月30日 +107.62%
- 2億1800万
- 2022年12月31日 +50%
- 3億2700万
- 2023年3月31日 +23.55%
- 4億400万
- 2023年6月30日 -90.1%
- 4000万
- 2023年9月30日 +427.5%
- 2億1100万
- 2023年12月31日 +55.45%
- 3億2800万
- 2024年3月31日 -2.44%
- 3億2000万
- 2024年9月30日 -17.19%
- 2億6500万
- 2025年3月31日 +30.94%
- 3億4700万
- 2025年9月30日 -89.34%
- 3700万
- 2026年3月31日
- -9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/23 9:30
当社グループは、「タカミヤプラットフォーム」に関連する取引を中心とする「プラットフォーム事業」、建設用仮設機材の製造販売を中心とする「販売事業」、建設用仮設機材のレンタルを中心とする「レンタル事業」、海外での建設用仮設機材の販売・レンタルを中心とする「海外事業」の4つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失の金額の算定方法 - #2 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/23 9:30
当社グループは、「タカミヤプラットフォーム」に関連する取引を中心とする「プラットフォーム事業」、建設用仮設機材の製造販売を中心とする「販売事業」、建設用仮設機材のレンタルを中心とする「レンタル事業」、海外での建設用仮設機材の販売・レンタルを中心とする「海外事業」の4つを報告セグメントとしております。 - #3 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/23 9:30
(注)1.従業員数は就業人員数であります。なお、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均雇用人員数を外数で記載しております。2026年3月31日現在 レンタル事業 647 [69] 海外事業 298 [32] 全社(共通) 97 [10]
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 運輸部準備室 管掌2026/06/23 9:30
2022年9月 当社海外事業本部長
2022年10月 DIMENSION-ALL INC.取締役 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (セグメント売上高)2026/06/23 9:30
注)プラットフォーム事業は、販売事業とレンタル事業の両事業から、プラットフォームサービスによる収益を抽出し、プラットフォーム事業として開示いたします。なお当社グループは前連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しておりますが、2024年3月期セグメントごとの売上高については、報告セグメント区分変更前の数値で開示しております。2024年3月期(百万円) 中期経営計画2027年3月期(百万円) レンタル事業 28,214 27,945 海外事業 7,897 6,267 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、売上高27,185百万円(前年同期比0.4%増)、営業利益4,234百万円(前年同期比31.7%増)となりました。2026/06/23 9:30
(海外事業)
グループ向け製造部門(セグメント間取引)であるホリーベトナムは、日本国内の賃貸資産投入額の減少や、日本国内の棚卸資産の最適化を推進した結果、日本向けの製品出荷が前年同期比で減少いたしました。