プラップジャパン(2449)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年8月31日
- 1億4365万
- 2014年11月30日 +0.94%
- 1億4500万
- 2015年2月28日 -0.69%
- 1億4400万
- 2015年5月31日 -5.56%
- 1億3600万
- 2015年8月31日 +3.34%
- 1億4054万
- 2015年11月30日 +0.33%
- 1億4100万
- 2016年2月29日 -4.96%
- 1億3400万
- 2016年5月31日 -2.24%
- 1億3100万
- 2016年8月31日 +6.03%
- 1億3889万
- 2016年11月30日 -0.64%
- 1億3800万
- 2017年2月28日 +1.45%
- 1億4000万
- 2017年5月31日 +5.71%
- 1億4800万
- 2017年8月31日 +1.64%
- 1億5043万
- 2017年11月30日 -1.62%
- 1億4800万
- 2018年2月28日 -4.73%
- 1億4100万
- 2018年5月31日 +4.26%
- 1億4700万
- 2018年8月31日 +1.22%
- 1億4879万
- 2018年11月30日 -3.9%
- 1億4300万
- 2019年2月28日 +3.5%
- 1億4800万
- 2019年5月31日 +4.05%
- 1億5400万
- 2019年8月31日 -0.78%
- 1億5279万
- 2019年11月30日 -3.14%
- 1億4800万
- 2020年2月29日 -0.68%
- 1億4700万
- 2020年5月31日 -0.68%
- 1億4600万
- 2020年8月31日 +2.49%
- 1億4963万
- 2020年11月30日 -3.76%
- 1億4400万
- 2021年2月28日 +2.78%
- 1億4800万
- 2021年5月31日 +5.41%
- 1億5600万
- 2021年8月31日 +0.19%
- 1億5629万
- 2021年11月30日 -92.32%
- 1200万
- 2022年2月28日 +8.33%
- 1300万
- 2022年5月31日 ±0%
- 1300万
- 2022年8月31日 -4.01%
- 1247万
- 2022年11月30日 +12.19%
- 1400万
- 2023年2月28日 -64.29%
- 500万
- 2023年5月31日 ±0%
- 500万
- 2023年8月31日 +2.16%
- 510万
- 2023年11月30日 -2.11%
- 500万
- 2024年2月29日 ±0%
- 500万
- 2024年5月31日 ±0%
- 500万
- 2024年8月31日 +11.08%
- 555万
- 2024年11月30日 -27.98%
- 400万
- 2025年2月28日 ±0%
- 400万
- 2025年5月31日 ±0%
- 400万
- 2025年8月31日 +1.6%
- 406万
- 2025年11月30日 -26.18%
- 300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (5) 退職給付に係る会計処理の方法2025/11/26 15:30
当社及び一部の連結子会社は、確定拠出年金制度を採用しており、要拠出額を費用として処理しております。また、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/26 15:30
(注) 1.退職給付制度から確定拠出年金制度へ変更するにあたり発生したものが含まれております。前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 貸倒引当金 1,231 1,213 退職給付に係る負債 1,865 1,884 敷金償却費 6,425 9,291
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び一部の連結子会社は、確定拠出年金制度を採用しております。2025/11/26 15:30
また、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.簡便法を適用した確定給付制度