サンネクスタグループ（8945）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年6月30日: 5億7907万
2009年6月30日 -17.07%: 4億8025万
2010年6月30日 -21.18%: 3億7851万
2011年6月30日 -2.33%: 3億6967万
2012年6月30日 -20.1%: 2億9536万
2013年6月30日 -39.6%: 1億7839万
2014年6月30日 +3.1%: 1億8391万
2015年6月30日 -5.14%: 1億7446万
2016年6月30日 +5.74%: 1億8448万
2017年6月30日 +3.79%: 1億9148万
2018年6月30日 +136.69%: 4億5323万
2019年6月30日 -12.43%: 3億9691万
2020年6月30日 +8.16%: 4億2931万
2021年6月30日 -21.08%: 3億3881万
2022年6月30日 +2.99%: 3億4894万
2023年6月30日 +19.97%: 4億1862万
2024年6月30日 +40.38%: 5億8766万
2025年6月30日 -61.61%: 2億2560万

個別

2008年6月30日: 3379万
2009年6月30日 -31.22%: 2324万
2010年6月30日 +18.26%: 2748万
2011年6月30日 +390.76%: 1億3488万
2012年6月30日 +33.37%: 1億7989万
2013年6月30日 -8.75%: 1億6414万
2014年6月30日 +7.58%: 1億7658万
2015年6月30日 -4.53%: 1億6858万
2016年6月30日 +2%: 1億7196万
2017年6月30日 -1.69%: 1億6906万
2018年6月30日 -27.79%: 1億2208万
2019年6月30日 -14.9%: 1億388万
2020年6月30日 +27.92%: 1億3289万
2021年6月30日 -97.19%: 373万
2022年6月30日 -15.36%: 316万
2023年6月30日 -17.35%: 261万
2024年6月30日 -20.99%: 206万
2025年6月30日 -26.57%: 151万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
主として最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
建物(建物附属設備は除く)
定額法
建物以外
イ 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
ロ 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を適用しております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、支出時に費用処理しております。2025/09/25 12:00
#2 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資の総額(無形固定資産の取得を含む)は70百万円であります。その主な内容は、ファイルサーバ等ネットワーク環境リプレイス11百万円、社宅マネジメント事業におけるAI-OCRの導入8百万円、マンションマネジメント事業における賃貸用不動産の取得13百万円、インキュベーション事業における見守りセキュリティ端末(レンタル用)25百万円などによるものであります。
また、社宅マネジメント事業にて計画中であった社内基幹システムの開発は、現行の開発プランの継続中止を決定いたしました。
2025/09/25 12:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、支出時に費用処理しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/09/25 12:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
①2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
②2007年4月1日以降に取得したもの
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を適用しております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、支出時に費用処理しております。2025/09/25 12:00