- 3777
- 2026/10/09
- 時価
- 179億円
- PER
- -倍
- 2009年以降
- 赤字-664.29倍
(2009-2025年) - PBR
- 3.25倍
- 2009年以降
- 赤字-68.33倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年12月31日
- 8742万
- 2019年12月31日 -48.98%
- 4460万
個別
- 2018年12月31日
- 1億5171万
- 2019年12月31日 +906.38%
- 15億2680万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2020/06/17 15:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 3,220,815千円2020/06/17 15:00
固定資産 14,848千円
資産合計 3,235,664千円 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定額法 建物及び構築物 3~18年 工具、器具及び備品 5~15年
(2) 無形固定資産 定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2020/06/17 15:00 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/17 15:00 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※ 有形固定資産の減価償却累計額2020/06/17 15:00
前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 有形固定資産 356千円 15,164千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/17 15:00
- #7 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- 株式の取得により新たに上海蓉勤健康管理有限公司及び栖霞市东明置业有限公司を連結子会社とした際の資産及び負債の内訳並びに同社の株式取得による支出(純額)との関係は次のとおりです。2020/06/17 15:00
※ 非資金取引は子会社エリアエナジー株式会社保有の太陽行発電所の譲渡代金との相殺による支払額などであります。流動資産 3,220,815 千円 固定資産 14,848 のれん 894,633 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2020/06/17 15:00
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて1,201,747千円増加し、3,796,356千円となりました。流動資産は1,248,181千円の増加となり、その主な要因は、商品が1,900,826千円減少したものの、現金及び預金が171,476千円、受取手形及び売掛金が66,330千円、販売用不動産が1,061,297千円、仕掛販売用不動産が2,101,676千円増加したことによるものであります。当社の連結子会社である上海蓉勤健康管理有限公司の完全子会社である栖霞市东明置业有限公司が進めている養老介護に特化した富裕層向け施設の開発プロジェクトにおいて全23棟の居住用ビル(総延床面積:約10万平米)に、老人介護施設、医療・健康サービス、文化・スポーツセンターの建設を進めており、すでに工事が完了し完成しているものを販売用不動産、現在建設中のものを仕掛販売用不動産としております。固定資産は42,823千円の減少となり、その主な要因は、当社グループの固定資産等について減損損失を計上したためであります。
(負債) - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2.当連結会計年度の減少額は、減損損失(19,265千円)であります。2020/06/17 15:00
3.時価は、固定資産税評価額に基づいて自社で算定した金額であります。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 形固定資産 定額法 建物及び構築物 3~18年 工具、器具及び備品 2~15年2020/06/17 15:00
② 無形固定資産 定額法 ソフトウェア 5年以内 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社株式及び関係会社出資金 移動平均法による原価法2020/06/17 15:00
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定額法 建物及び構築物 3~18年 工具、器具及び備品 5~15年