構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/01/30 14:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年10月31日)	当連結会計年度(平成29年10月31日)
建物及び構築物	139,096千円	131,935千円
土地	420,300	420,300

担保付債務は次のとおりであります。

2018/01/30 14:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/01/30 14:00