有価証券報告書-第16期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～47年
機械装置及び運搬具 4年～6年
工具器具備品 3年～20年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。