フュートレック(2468)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億6453万
- 2009年3月31日 +52.74%
- 4億406万
- 2010年3月31日 +31.27%
- 5億3041万
- 2011年3月31日 -9%
- 4億8267万
- 2012年3月31日 +4%
- 5億197万
- 2013年3月31日 +78.55%
- 8億9626万
- 2014年3月31日 -51.82%
- 4億3183万
- 2015年3月31日
- -1億9231万
- 2016年3月31日
- 4億6848万
- 2017年3月31日 -30.57%
- 3億2525万
- 2018年3月31日
- -2億7657万
- 2019年3月31日
- -2868万
- 2020年3月31日
- 1050万
- 2021年3月31日
- -1億8678万
- 2022年3月31日
- 1億2289万
- 2023年3月31日
- -2億5332万
- 2024年3月31日
- -1億7918万
個別
- 2008年3月31日
- 3億691万
- 2009年3月31日 +37.92%
- 4億2329万
- 2010年3月31日 +17.94%
- 4億9923万
- 2011年3月31日 -6.44%
- 4億6706万
- 2012年3月31日 -1.13%
- 4億6179万
- 2013年3月31日 +53.36%
- 7億822万
- 2014年3月31日 -44.13%
- 3億9565万
- 2015年3月31日
- -1億7440万
- 2016年3月31日
- 3億3103万
- 2017年3月31日 -55.36%
- 1億4776万
- 2018年3月31日
- -1億9294万
- 2019年3月31日
- -3968万
- 2020年3月31日
- -2000万
- 2021年3月31日 -569.7%
- -1億3397万
- 2022年3月31日
- 1億1112万
- 2023年3月31日
- -2億6320万
- 2024年3月31日
- -1億4712万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2024/06/19 15:37
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。2024/06/19 15:37
- #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、豊かで快適な生活を提供するサービス・商品を開発し続ける考えであります。そのために必要となる研究開発を実行しうる利益の確保に努めてまいります。2024/06/19 15:37
当社グループが目標とする経営指標は、「売上高営業利益率」及び「1株当たり当期純利益」と考えております。企業の本業での収益を測る経営指標である売上高営業利益率を高めていくことが、収益力のある企業形成に不可欠であると考えております。そのために高付加価値商品の開発及び高収益なビジネスモデルの構築に努めてまいります。
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの当連結会計年度における経営成績としましては、売上高は1,323,146千円(前連結会計年度比20.4%減)、営業損失は179,184千円(前連結会計年度は営業損失253,323千円)、経常損失は220,546千円(前連結会計年度は経常損失235,450千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は245,972千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失663,938千円)となりました。2024/06/19 15:37
前連結会計年度と比較し、売上高は339,409千円減少し、営業損失は74,138千円減少いたしました。売上高の主な減少要因としましては、音声認識事業において309,131千円の売上高の減少が生じたことによるものであります。営業損失の主な変動要因は、デジタルマーケティング事業の営業損失が102,432千円減少し、システム開発事業の営業利益が22,237千円減少したことによるものであります。
当社は、株式会社エーアイと資本業務提携契約を締結しており、本契約に基づいて組織された資本業務提携委員会の活動を進めてまいりました。技術連携や営業連携、製品・サービスの共同開発、合理化検討等、両社の強みを活かしたシナジー効果を発揮すべく検討を行い、2023年12月には、製品・サービス共同開発プロジェクトにおいて「組み込み型音声対話フレームワーク SLFrameWork(仮)」を企画し、両社にて共同開発に着手したことをお知らせしました。そして、資本業務提携委員会での議論を重ねた結果、研究開発のスピードアップや技術開発力の強化、顧客へのサービス提供力の向上、各事業のエンジニアによる情報交換や人的交流を進め、収益力向上や業務効率化等を最大限に発揮するには、両社の経営統合を目指すことが最善であると判断し、2024年10月1日に経営統合を実施する予定としております。