建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～37年
車両運搬具 5年～6年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2015/08/28 13:56

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)	当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
土地	-千円	6,028千円
建物及び構築物	-	387
その他(有形固定資産)	-	830

2015/08/28 13:56

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)	当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物及び構築物	3,480千円	3,201千円
その他(有形固定資産)	135	926

2015/08/28 13:56

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年5月31日)	当連結会計年度(平成27年5月31日)
建物及び構築物	276,277千円	-千円
土地	24,620	-

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/08/28 13:56

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 事務所移転による取得 12,392千円
車両運搬具 社用車の購入による取得 12,962千円

2015/08/28 13:56

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～37年
機械装置及び運搬具 5年～6年
その他 3年～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2015/08/28 13:56