スターティア HD（3393）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - デジタルマーケティング関連事業の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年6月30日: -1099万
2015年9月30日: -733万
2016年3月31日: 1270万
2016年6月30日: -9965万
2016年9月30日: -9950万
2016年12月31日: -7111万
2017年3月31日: -231万
2017年6月30日 -661.23%: -1765万
2017年9月30日: 3290万
2017年12月31日 +132.78%: 7660万
2018年3月31日 +32.16%: 1億123万
2018年6月30日 -85.35%: 1482万
2018年9月30日 +270.55%: 5494万
2018年12月31日 +68.68%: 9267万
2019年3月31日 +67.22%: 1億5497万
2019年6月30日: -5093万
2019年9月30日: -1364万
2019年12月31日: -365万
2020年3月31日: 1億3775万
2020年6月30日 -92.2%: 1074万
2020年9月30日 +279.87%: 4082万
2020年12月31日: -6909万
2021年3月31日 -75.86%: -1億2150万
2021年6月30日: -8789万
2021年9月30日 -76.29%: -1億5493万
2021年12月31日 -74.93%: -2億7103万
2022年3月31日 -1.17%: -2億7421万
2022年6月30日: -9586万
2022年9月30日 -58.43%: -1億5188万
2022年12月31日 -22.7%: -1億8636万
2023年3月31日: -1億5775万
2023年6月30日: 3248万
2023年9月30日 +155.61%: 8302万
2023年12月31日 +75.03%: 1億4531万
2024年3月31日 +101.04%: 2億9214万
2024年9月30日 -1.59%: 2億8748万
2025年3月31日 +141.61%: 6億9459万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)報告セグメントの変更等に関する事項
これまで「ITインフラ関連事業」に区分していたスターティアレイズ株式会社(新名称:スターティアテクノス株式会社本年4月1日社名変更)が展開する業務効率化ソリューション事業(RPA[Robotic Process Automation:定型業務の自動化]やiPaaS[Integration Platform as a Service:クラウドサービス間のデータ連携の自動化]など)は、クラウドサーカス株式会社が展開する「デジタルマーケティング関連事業」のマーケティング支援を中心としたDX(デジタルトランスフォーメーション)領域に属する事業であり、いずれも企業の業務効率化やデジタル化を支援するという点で高い親和性があります。そのため、事業活動の実態に即した経営情報の開示を目的として、当連結会計年度よりこれらを統合し、従来の「デジタルマーケティング関連事業」から新たに「DXソリューション関連事業」として区分・改称しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。
2026/06/16 15:35
#2 報告セグメントの変更に関する事項（連結）: 告セグメントの変更等に関する事項
これまで「ITインフラ関連事業」に区分していたスターティアレイズ株式会社(新名称:スターティアテクノス株式会社本年4月1日社名変更)が展開する業務効率化ソリューション事業(RPA[Robotic Process Automation:定型業務の自動化]やiPaaS[Integration Platform as a Service:クラウドサービス間のデータ連携の自動化]など)は、クラウドサーカス株式会社が展開する「デジタルマーケティング関連事業」のマーケティング支援を中心としたDX(デジタルトランスフォーメーション)領域に属する事業であり、いずれも企業の業務効率化やデジタル化を支援するという点で高い親和性があります。そのため、事業活動の実態に即した経営情報の開示を目的として、当連結会計年度よりこれらを統合し、従来の「デジタルマーケティング関連事業」から新たに「DXソリューション関連事業」として区分・改称しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。2026/06/16 15:35