建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

5 上記のほか主要な賃借設備として、下記のものがあります。

事業所名	セグメントの名称	設備の内容	年間賃借料(千円)
本社(東京都新宿区)	ネットワークソリューション関連事業ビジネスソリューション関連事業	建物	98,891
大阪支社(大阪市中央区)	ネットワークソリューション関連事業ビジネスソリューション関連事業	建物	17,634

(注)上記の金額には消費税等は含まれておりません。
(2) 国内子会社

2014/06/18 15:05

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、建物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～39年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 3年～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
①ソフトウエア
定額法(自社利用のソフトウエアついては、社内における見込利用可能期間「5年」に基づく定額法)によっております。
②のれん
20年以内の合理的な期間で規則的に償却を行っております。2014/06/18 15:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、建物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～39年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 3年～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
ソフトウエア
定額法(自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間「3年～5年」に基づく定額法)によっております。2014/06/18 15:05