棚卸資産
商品及び製品
個別法による原価法を採用しております。
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法を採用しております。
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～15年
工具、器具及び備品 3～6年2026/06/26 16:42

#2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
有形固定資産	-千円	-千円
無形固定資産	-千円	-千円
投資その他の資産(注)	-千円	-千円

(注)固定資産の減損に係る会計基準の対象資産となります。
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2026/06/26 16:42

#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
有形固定資産	915千円	1,167千円
無形固定資産(のれんを除く)	838千円	8,028千円
投資その他の資産(注)	314千円	230千円

(注)固定資産の減損に係る会計基準の対象資産となります。
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2026/06/26 16:42

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 3年～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2026/06/26 16:42