形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3～18年
工具、器具及び備品 3～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 15:00

#3 売上原価明細書（連結）

(注)

前事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
※1 経費の主な内訳は、次のとおりであります。	※1 経費の主な内訳は、次のとおりであります。
※2 当期他勘定振替高328,849千円はソフトウエア仮勘定に振り替えております。	※2 当期他勘定振替高344,937千円はソフトウエア仮勘定に振り替えております。
3.原価計算の方法	3.原価計算の方法

2017/06/22 15:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

リース資産(有形固定資産)	サービス提供用ハードウェアの取得	35,470千円
ソフトウエア	サービス提供用システム(クラウドサービス)の開発	269,256千円
リース資産(無形固定資産)	サービス提供用ソフトウェアの取得	56,124千円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2017/06/22 15:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3～18年
工具、器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 15:00