- 3796
- 2026/09/02
- 時価
- 46億円
- PER 予
- 22.37倍
- 2010年以降
- 赤字-361.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.23倍
- 2010年以降
- 0.95-4.48倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.95%
- ROE 予
- 9.99%
- ROA 予
- 7.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 8億9659万
- 2019年3月31日 +13.13%
- 10億1435万
個別
- 2018年3月31日
- 8億9659万
- 2019年3月31日 +13.13%
- 10億1435万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2019/06/24 15:00
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3~15年
工具、器具及び備品 3~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 15:00 - #3 売上原価明細書(連結)
- (自 2018年4月1日2019/06/24 15:00
至 2019年3月31日)※1 経費の主な内訳は、次のとおりであります。 ※1 経費の主な内訳は、次のとおりであります。 外注費及び派遣費 88,814千円 地代家賃 27,933千円 ※2 当期他勘定振替高380,002千円はソフトウエア仮勘定に振り替えております。 ※2 当期他勘定振替高403,570千円はソフトウエア仮勘定に振り替えております。 3.原価計算の方法 3.原価計算の方法 ※2 当期他勘定振替高380,002千円はソフトウエア仮勘定に振り替えております。 ※2 当期他勘定振替高403,570千円はソフトウエア仮勘定に振り替えております。 3.原価計算の方法 3.原価計算の方法 当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2019/06/24 15:00
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。工具、器具及び備品 PCの取得 6,697千円 リース資産(有形固定資産) サービス提供用ハードウェアの取得 7,399千円 ソフトウエア サービス提供用システム(クラウドサービス)の開発完了に伴うソフトウェア仮勘定から振替 491,604千円 ソフトウエア仮勘定 サービス提供用システム(クラウドサービス)の開発 403,570千円
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/24 15:00
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/24 15:00
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3~15年
工具、器具及び備品 3~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 15:00