WDB HD(2475)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2928万
- 2014年3月31日 -3.66%
- 2820万
- 2015年3月31日 -1.89%
- 2767万
- 2016年3月31日 +11.32%
- 3081万
- 2017年3月31日 -25.1%
- 2307万
- 2018年3月31日 +14.93%
- 2652万
- 2019年3月31日 -20.41%
- 2111万
- 2020年3月31日 -81.73%
- 385万
- 2021年3月31日 +38.81%
- 535万
- 2022年3月31日 -29.04%
- 379万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/18 9:32
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)(単位:千円) その他の項目 減価償却費 123,864 121,460 245,325 245,325 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 61,899 89,738 151,638 151,638
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) その他の項目 減価償却費 97,327 84,660 181,988 181,988 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 111,534 127,009 238,544 238,544 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、以下のとおりであります。2026/06/18 9:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 26,297千円 26,636千円 減価償却費 186,646千円 298,723千円 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 減価償却費の調整額は全社資産に係る減価償却費であります。2026/06/18 9:32
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない持株会社における有形固定資産及び無形固定資産の取得額であります。 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/18 9:32
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2026/06/18 9:32
(繰延税金負債)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 資産除去債務 65,384千円 66,871千円 減価償却費 292,063千円 360,609千円 子会社株式(会社分割に伴う承継会社株式) 13,094千円 13,094千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2026/06/18 9:32
(繰延税金負債)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 役員退職慰労引当金 174,918千円 183,300千円 減価償却費 574,033千円 594,398千円 資産除去債務 74,948千円 91,170千円