- 2475
- 2026/09/07
- 時価
- 354億円
- PER 予
- 12.21倍
- 2010年以降
- 3.37-28.27倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.5-6.53倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.33%
- ROE 予
- 8.46%
- ROA 予
- 6.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、以下のとおりであります。2019/06/24 10:16
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 賃借料 601,709 千円 626,218 千円 賞与引当金繰入額 96,071 千円 117,532 千円 退職給付費用 37,157 千円 42,703 千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2019/06/24 10:16
(繰延税金負債)前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 賞与引当金 164,598 千円 177,547 千円 未払事業税 55,910 千円 58,842 千円
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③流動負債2019/06/24 10:16
当連結会計年度末における流動負債の残高は6,310百万円となり、前連結会計年度末に比べ253百万円増加しました。主な増加要因は、支払手形及び買掛金の増加55百万円および賞与引当金の増加84百万円によるものであります。
④固定負債 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a 製品・仕掛品
総平均法及び個別法
b 原材料
総平均法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
工具、器具及び備品 2~20年2019/06/24 10:16 - #5 重要な引当金の計上基準(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2019/06/24 10:16