車両運搬具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1955万
- 2009年3月31日 +7.12%
- 2094万
- 2010年3月31日 ±0%
- 2094万
- 2011年3月31日 +59.82%
- 3348万
- 2012年3月31日 +5.07%
- 3517万
- 2013年3月31日 +14.85%
- 4040万
- 2014年3月31日 +0.08%
- 4043万
- 2015年3月31日 +9.2%
- 4415万
- 2015年12月31日 -2.61%
- 4300万
- 2016年12月31日 -6.98%
- 4000万
- 2017年12月31日 -7.5%
- 3700万
- 2018年12月31日 +51.35%
- 5600万
- 2019年12月31日 ±0%
- 5600万
- 2020年12月31日 +3.57%
- 5800万
- 2021年12月31日 ±0%
- 5800万
- 2022年12月31日 +5.17%
- 6100万
- 2023年12月31日 -14.75%
- 5200万
個別
- 2008年3月31日
- 1955万
- 2009年3月31日 +7.12%
- 2094万
- 2010年3月31日 ±0%
- 2094万
- 2011年3月31日 +52.64%
- 3197万
- 2012年3月31日 +5.36%
- 3368万
- 2013年3月31日 +14.87%
- 3869万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/03/28 13:00
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3～50年 車両運搬具 2～6年 工具器具備品 3～8年
(イ)市場販売目的のソフトウエア - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/03/28 13:00
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 車両運搬具 0百万円 -百万円 土地 - 30 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 2.上記1以外の当期増減の主な内容2024/03/28 13:00
3.建設仮勘定の増加額は本勘定等に振り替えられているため、その主な内容の記載は省略してあります。建物の増加 事務所内装工事等によるもの 0百万円 構築物の減少 事務所土地の売却に伴う除却によるもの 14百万円 車両運搬具の増加 事業用車両の取得等によるもの 0百万円 工具、器具及び備品の増加 ネットワーク機器及び周辺機器の取得等によるもの 78百万円