JTP(2488)の売上高 - ナレッジソリューションサービス事業の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 5億3648万
- 2014年9月30日 +95.31%
- 10億4781万
- 2014年12月31日 +48.3%
- 15億5394万
- 2015年3月31日 +34.43%
- 20億8902万
- 2015年6月30日 -77.27%
- 4億7476万
- 2015年9月30日 +92.66%
- 9億1469万
- 2015年12月31日 +48.4%
- 13億5737万
- 2016年3月31日 +34.94%
- 18億3161万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 当事業年度における四半期情報等2025/06/23 15:11
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間会計期間 第3四半期 当事業年度 売上高(千円) 2,048,237 4,381,906 6,784,435 9,211,357 税引前中間(当期)(四半期)純利益金額(千円) 98,941 341,082 598,667 756,335 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 「ライフサイエンス事業」は、医療機器、化学分析装置などの保守サービスと海外医療機器メーカー向けのコンサルティングサービスの提供及びライフサイエンス分野のICTサービスを提供しております。2025/06/23 15:11
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表を作成するために採用される会計方針と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2025/06/23 15:11
顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 ソフトバンク株式会社 1,382,280 デジタルイノベーション事業ICT事業 - #4 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 2025/06/23 15:11
(注)「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、インド支店、海外プロジェクト案件を含んでおります。報告セグメント サービスライン 金額 その他の収益 - 外部顧客への売上高 8,119,506
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表を作成するために採用される会計方針と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/23 15:11 - #6 売上高、地域ごとの情報
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/23 15:11 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2025/06/23 15:11
2023年6月8日に発表いたしました第2次中期経営計画において、2027年3月期の定量目標として売上高92~100億円、営業利益7.1~10億円を目指しております。また当社経営方針・経営戦略等についての投資家による評価をより容易にし、その理解を深めることを目的として、自己資本をいかに効率的に運用して利益を生み出したかを表す代表的な指標であるROE(自己資本利益率)を、営業利益に並ぶ重要な経営指標と位置づけ、中長期的でROE15%以上の水準を維持することを目標とすることと致しました。
直近3事業年度のROEの推移は次のとおりであります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 具体的には、当期においては、上記「ア」に記載のAIインテグレーションサービス「Third AI(サードアイ)生成AIソリューション」のサービスリリース前から、全社の取り組みとして全社員がいつでも利用できる環境を整え、業務の効率化を推進しました。2025/06/23 15:11
以上の結果、当社の当事業年度の売上高は9,211,357千円(前期比13.4%増)、営業利益は820,158千円(同29.9%増)、経常利益は828,649千円(同24.4%増)、当期純利益は562,703千円(同16.6%増)となりました。なお、人財育成ソリューションサービスにおけるIT技術者向け学習データ活用プラットフォーム「Learning Booster(ラーニングブースター)」について、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、当社の保有する固定資産について将来の回収可能性を検討した結果、ソフトウエア等について一部減損処理を行ない、当期において減損損失72,314千円を特別損失にて計上いたしました。
各セグメントの状況は、以下の通りです。