CDG（2487）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9307万
2009年3月31日 -22%: 7259万
2010年3月31日 -34.71%: 4739万
2010年12月31日 -23.04%: 3647万
2011年3月31日 -9.49%: 3301万
2011年6月30日 -12.7%: 2881万
2011年9月30日 -12.14%: 2532万
2011年12月31日 -16.71%: 2108万
2012年3月31日 +4.68%: 2207万
2012年6月30日 -20.29%: 1759万
2012年9月30日 -25.38%: 1312万
2012年12月31日 +70.21%: 2234万
2013年3月31日 +123.17%: 4987万
2013年6月30日 +3.35%: 5154万
2013年9月30日 +4.38%: 5379万
2013年12月31日 -5.84%: 5065万
2014年3月31日 -3.21%: 4902万
2014年6月30日 -5.25%: 4645万
2014年9月30日 -5.93%: 4369万
2014年12月31日 +2.36%: 4473万
2015年3月31日 -6.99%: 4160万
2015年6月30日 -5.72%: 3922万
2015年9月30日 -8.7%: 3581万
2015年12月31日 -8.03%: 3293万
2016年3月31日 -10.45%: 2949万
2016年6月30日 -7.12%: 2739万
2016年9月30日 -12.59%: 2394万
2016年12月31日 -14.35%: 2050万
2017年3月31日 +15.25%: 2363万
2017年6月30日 -5.11%: 2242万
2017年9月30日 -16.14%: 1880万
2017年12月31日 -16.36%: 1573万
2018年3月31日 -23.01%: 1211万
2018年6月30日 -14.39%: 1036万
2018年9月30日 +10.95%: 1150万
2018年12月31日 +2.41%: 1178万
2019年3月31日 -9.45%: 1066万
2019年6月30日 -9.9%: 961万
2019年9月30日 +17.75%: 1131万
2019年12月31日 +17.83%: 1333万
2020年3月31日 -8.09%: 1225万
2020年6月30日 +15.68%: 1417万
2020年9月30日 +18.99%: 1687万
2020年12月31日 -2.09%: 1651万
2021年3月31日 +1.65%: 1679万
2021年6月30日 -1.72%: 1650万
2021年9月30日 +31.6%: 2171万
2021年12月31日 +42.02%: 3084万
2022年3月31日 +0.59%: 3102万
2022年6月30日 -5.45%: 2933万
2022年9月30日 -7.27%: 2719万
2022年12月31日 -7.81%: 2507万
2023年3月31日 -8.39%: 2297万
2023年6月30日 -9.16%: 2086万
2023年9月30日 -9.52%: 1888万
2023年12月31日 -10.17%: 1695万
2024年3月31日 -11.27%: 1504万
2024年6月30日 -12.58%: 1315万
2024年9月30日 -13.48%: 1138万

個別

2008年3月31日: 9307万
2009年3月31日 -22.59%: 7204万
2010年3月31日 -34.79%: 4697万
2011年3月31日 -30.32%: 3273万
2012年3月31日 -33%: 2192万
2013年3月31日 +127.37%: 4986万
2014年3月31日 -1.67%: 4902万
2015年3月31日 -15.58%: 4138万
2016年3月31日 -30.28%: 2885万
2017年3月31日 -30.71%: 1999万
2018年3月31日 -55.62%: 887万
2019年3月31日 -4.81%: 844万
2020年3月31日 +27.54%: 1077万
2021年3月31日 +48.94%: 1604万
2022年3月31日 +93.31%: 3101万
2022年12月31日 -19.15%: 2507万
2023年12月31日 -32.37%: 1695万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2022年12月31日)	当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
減価償却費	9,493	13,858
無形固定資産償却費	6,385	8,116
地代家賃	236,868	319,665

2024/03/26 13:03

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
機械装置及び運搬具	4～12年

2024/03/26 13:03

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

3 引当金の計上基準

2024/03/26 13:03