棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 147万
- 2011年3月31日 +175.66%
- 405万
- 2012年3月31日 -45.13%
- 222万
- 2013年3月31日 +177.93%
- 618万
- 2014年3月31日 +113.1%
- 1317万
- 2015年3月31日 +182.49%
- 3722万
- 2016年3月31日 +26.45%
- 4707万
- 2017年3月31日 -83.62%
- 771万
- 2018年3月31日 -36.44%
- 490万
- 2019年3月31日 +4.63%
- 512万
- 2020年3月31日 +207.78%
- 1578万
- 2021年3月31日 -12.56%
- 1380万
- 2021年12月31日 +324.72%
- 5861万
- 2022年12月31日 -50.28%
- 2914万
- 2023年12月31日 +98.03%
- 5771万
個別
- 2012年3月31日
- 11万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 338万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品
主として、先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社についても2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 2~38年
工具、器具及び備品 3~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2024/03/27 15:13 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2024/03/27 15:13
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 当社が出資する投資事業組合等に対する出資持分の損益のうち当社に帰属する持分相当額については、純額で取り込み、営業外損益に計上するとともに「投資有価証券」を加減する処理を行っております。2024/03/27 15:13
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品