有価証券報告書-第14期(平成25年6月1日-平成26年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、当社の少額減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の資産)については、3年間均等償却を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 3年～10年
車両運搬具 3年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法を採用しております。