イーサポートリンク（2493）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年11月30日: 1521万
2010年11月30日 -15.32%: 1288万
2011年2月28日 +75.94%: 2266万
2011年5月31日 -83.43%: 375万
2011年11月30日 +78.64%: 670万
2012年2月29日 +151.19%: 1685万
2012年5月31日 -93.49%: 109万
2012年11月30日 +901.91%: 1099万
2013年2月28日 +233.28%: 3663万
2013年5月31日 +30.7%: 4787万
2013年8月31日 -88.66%: 543万
2013年11月30日 +247.07%: 1884万
2014年2月28日 +129.88%: 4332万
2014年5月31日 -81.87%: 785万
2014年8月31日 -36.53%: 498万
2014年11月30日 +443.89%: 2711万
2015年2月28日 +74.84%: 4740万
2015年5月31日 -32.3%: 3209万
2015年8月31日 -99.26%: 23万
2015年11月30日 +999.99%: 2211万
2016年2月29日 +105.08%: 4535万
2016年5月31日 -80.28%: 894万
2016年11月30日 +222.74%: 2887万
2017年2月28日 +45.21%: 4192万
2017年5月31日 +66.74%: 6990万
2017年8月31日 -88.61%: 796万
2017年11月30日 +497.33%: 4757万
2018年2月28日 +69.66%: 8070万
2018年5月31日 +28.15%: 1億343万
2018年8月31日 -93.77%: 644万
2018年11月30日 +59.02%: 1024万
2019年2月28日 +92.06%: 1967万
2019年5月31日 +51.53%: 2981万
2019年8月31日 -7.09%: 2769万
2019年11月30日 -63.7%: 1005万
2020年2月29日 +23.43%: 1241万
2020年8月31日 -95.42%: 56万
2020年11月30日 +322.85%: 240万
2021年2月28日 +28.8%: 309万
2021年5月31日 -81.16%: 58万
2021年8月31日 +135.79%: 137万
2021年11月30日 +96.01%: 269万
2022年2月28日 +56.43%: 422万
2022年5月31日 -77.5%: 95万
2022年8月31日 -49.47%: 48万
2022年11月30日 +729.17%: 398万
2023年2月28日 -74.87%: 100万
2023年5月31日 ±0%: 100万
2023年8月31日 +191%: 291万
2023年11月30日 +45.7%: 424万
2024年2月29日 +13.44%: 481万
2024年5月31日 -82.33%: 85万
2024年8月31日 +999.99%: 1612万
2024年11月30日 ±0%: 1612万
2025年2月28日 -78.42%: 348万
2025年5月31日 -21.75%: 272万
2025年8月31日 -80.54%: 53万
2025年11月30日 +72.64%: 91万

個別

2010年11月30日: 480万
2013年11月30日 -38.69%: 294万
2014年11月30日 +156.68%: 755万
2016年11月30日 +282.21%: 2887万
2017年11月30日 +64.77%: 4757万
2018年11月30日 -78.47%: 1024万
2019年11月30日 -1.84%: 1005万
2020年11月30日 -76.07%: 240万
2021年11月30日 +12.18%: 269万
2022年11月30日 +47.46%: 398万
2023年11月30日 +6.53%: 424万
2024年11月30日 +280.38%: 1612万
2025年11月30日 -94.33%: 91万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2026/02/26 9:24
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により、売却原価は移動平均法)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、原材料
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっており
ます。2026/02/26 9:24