- 2128
- 2016/11/25
- 時価
- 207億円
- PER 予
- 17.32倍
- 2009年以降
- 2.7-26.88倍
(2009-2015年) - PBR
- 3.02倍
- 2009年以降
- 0.63-1.74倍
(2009-2015年) - 配当 予
- 0.77%
- ROE 予
- 17.46%
- ROA 予
- 8.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益または損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/08/10 12:50
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 2016/08/10 12:50
当第2四半期連結累計期間(自 平成28年1月1日 至 平成28年6月30日) (会計方針の変更)企業結合に関する会計基準等の適用「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 平成25年9月13日)、「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 平成25年9月13日)および「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)等を、第1四半期連結会計期間から適用し、四半期純利益等の表示の変更および少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っております。当該表示の変更を反映させるため、前第2四半期連結累計期間および前連結会計年度については、四半期連結財務諸表および連結財務諸表の組替えを行っております。有形固定資産の減価償却方法の変更国内連結子会社は、法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当第2四半期連結会計期間に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。なお、この変更による当第2四半期連結累計期間の損益に与える影響は軽微であります。 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報2016/08/10 12:50
(固定資産に係る重要な減損損失)